エスビー食品の
サステナビリティ

サステナビリティ推進体制

エスビー食品では、ESG経営を推進するため、社長が委員長を務める「サステナビリティ委員会」を年2回開催しています。下部組織に環境部会、サステナブル商品開発部会、サステナブル調達推進部会、エンゲージメント推進部会の4つの部会を設置し、ESGに関する目標設定や進捗状況のモニタリング、達成内容の評価などを行っています。

マテリアリティ特定プロセス

外部の専門家の協力のもと、食品業界に関連する社会課題を網羅的に抽出し、社内外のステークホルダーへのアンケートを通して、重要度を評価しました。
評価の結果を踏まえて、エスビー食品にとって重要度の高い課題をマテリアリティ(エスビー食品ミッション)として特定しました。

特定したマテリアリティとエスビー食品ミッションの関係

マテリアリティ エスビー食品
ミッション
  • 1自然災害リスク(防災・支援)
  • 2地球温暖化 ・気候変動
  • 3資源枯渇
環境負荷の低減
  • 4食品廃棄(食品ロス)の発生・増大
社会・環境に配慮した商品の提供
  • 5気候変動による食料不足・農業衰退
グループ全体の社会・環境マネジメント強化
  • 6食の安全・安心(品質など)
  • 7食による健康被害(アレルギーなど)
  • 8食のニーズの多様化への対応(宗教、信条、アレルギーなど)
安全・安心への取組み強化
  • 9 貧困拡大(失業、経済格差など)
地域交流・国際交流の推進
  • 10働き方の多様化への対応(子育て・介護などとの両立、テレワークなど)
ダイバーシティの推進

エスビー食品ミッションに基づく目標と実績

エスビー食品
ミッション
方針 活動テーマ 2020年度 目標 2020年度 実績 評価 2021年度 目標 関連ページ
環境負荷の低減 食品廃棄物の再生利用などの実施率の向上、廃棄物など最終処分量の低減、ゼロエミッション、温室効果ガスの抑制、水使用量の削減に関する定量的な目標を設定し、達成に向けて取り組みます。 温室効果ガス(CO₂)の排出量
  • CO₂排出量原単位で2019年度比2%削減
  • CO₂排出量原単位で2019年度比3.9%増加

  • CO₂排出量原単位で2020年度比2%削減
エネルギー使用量
  • エネルギー使用量原単位(原油換算)で2019年度比3%減
  • エネルギー使用量原単位(原油換算)で2019年度比1.6%増加

  • エネルギー使用量原単位(原油換算)で2020年度比3%減
水使用量
  • 水使用量原単位で2019年度比2%削減
  • 水使用量原単位で2019年度比3.7%増加

  • 水使用量原単位で2020年度比2%削減
社会・環境に配慮した商品の提供 開発・調達・生産・物流の各段階で、社会と環境に配慮した商品の提供に取り組みます。 社会・環境に配慮した商品の提供
  • 省資源・リサイクル化に配慮した容器包装の開発推進
  • パスタソース商品の一部において内袋のダウンサイズ化
  • 粘体香辛料、即席ルウなどの商品の一部において段ボール資材の薄層化

  • 省資源・リサイクル化に配慮した容器包装の開発推進
グループ全体の社会・環境マネジメント強化 社会貢献や環境負荷低減に向けた活動や、それらを実践するための社員教育のさらなる推進により、グループ全体の社会・環境意識向上に取り組みます。 廃棄物等の最終処分量
  • 2019年度比2%削減
  • 2019年度比16.2%削減

  • 2020年度比2%削減
安全・安心への取り組み強化 商品の開発・調達・生産において、安全性向上に取り組むとともに、正確な商品情報をよりわかりやすくお伝えし、お客様が満足と安心を得られるよう努めます。 安全性の向上と正確な商品情報の提供
  • 品質保証体制の強化
  • 自社関連工場におけるFSSC22000取得運用7工場

  • 品質保証体制の強化
地域交流・国際交流の推進 地域社会と密接な連携・協調を図るなど、社会の一員として社会貢献活動に積極的に取り組みます。 地域社会とのコミュニケーション深化
  • 清掃活動、環境活動を年間15回以上実施
  • フードバンク支援、医療従事者向け商品提供などの地域社会と連携した社会貢献活動を実施

  • 清掃活動、環境活動を年間15回以上実施
ダイバーシティの推進 企業活動に多様な視点を取り入れることを通じ、お客様のご要望に広く深くお応えできるよう、多様な人材が主体性を持って活躍できる環境整備に積極的に取り組みます。 女性の活躍推進
ワークスタイル変革
  • 多様な人材の活躍推進
  • ワークスタイル変革推進
  • 2021年度新卒採用 女性比率48.1%
  • 2021年1月「プラチナくるみん認定」取得
  • 「新しい働き方」の定着に向けた取組み(在宅勤務制度の拡充・フレックスタイム制度コアタイムの廃止)

  • 多様な人材の活躍推進
  • ワークスタイル変革推進

評価の見方

目標達成率100% 以上
目標達成率80% 以上100% 未満
目標達成率80% 未満

基本集計範囲は「編集方針」を参照