平素は格別のご高配を賜わり、厚く御礼申しあげます。
1923年（大正12年）、創業者・山崎峯次郎が日本で初めて国産カレー粉の製造に成功して以来、当社グループはカレー、コショー、わさびをはじめとした香辛料や調味料、インスタント食品など、スパイスとハーブを身近に感じて頂けるさまざまな製品をお客様にお届けしてまいりました。
そして、現在は2026年3月期までを期間とする第３次中期経営計画に基づき、スパイスとハーブを核とした事業や社会課題の解決に向けた活動を積極的に推進することで、持続可能な企業と社会の実現にも取り組んでいます。
また、資本コストや株価を意識した経営の実現に向けて、ROEの継続的な向上と、PBR１倍超の早期実現を目指すために、海外売上高比率40％超に向けた取組みを中心とした事業戦略、連結配当性向30％を目標に安定配当と増配による株主還元強化を中心とした財務戦略、そしてそれらの戦略を適切に開示するIR強化を掲げ、企業価値向上を目指してまいります。
2025年3月期（2024年4月～2025年3月）においては、原材料価格の上昇やエネルギー価格の高止まりに加え、為替の変動などによる、さらなる物価上昇懸念等の先行きへの不安から、お客様の節約志向が継続するなど、引き続き厳しい経営環境となりました。
このような状況の中で、当社グループは、原材料価格等の上昇を背景とした価格改定を実施するとともに、中期経営計画に掲げるパウダールウ製品をはじめとする高付加価値製品の販売強化や海外事業の強化などに努めてまいりました。併せて、持続可能な社会の実現を目指し、一部製品への環境配慮素材の使用によるCO₂排出量の削減ならびにフェアトレード・有機認証香辛料の調達拡大を推進いたしました。
以上の結果、2025年3月期の業績は、売上高は、食料品事業において即席グループや香辛調味料グループが伸長したものの、2024年３月に調理済食品事業を譲渡いたしました影響から、1,235億20百万円（前期比2.3％減）となりました。利益面については、原材料価格の上昇が続いておりますものの、高付加価値製品を中心とした積極的な販売促進活動を行ったことにより、食料品事業において国内及び海外ともに売上高が増加いたしましたことから、営業利益94億42百万円（同21.4％増）、経常利益96億50百万円（同19.5％増）、親会社株主に帰属する当期純利益75億65百万円（同12.6％増）となりました。
なお、2025年3月期の期末配当は、当初の配当予想から１株当たり６円増額し、43円といたしました。これにより、2025年3月期の１株当たり年間配当金は、中間配当金の37円を加えて80円となりました。
今後も、グループ一丸となって、「地の恵み スパイス&ハーブ」を核とした事業をさらに強化してまいります。そして、おいしく、健やかで、明るい未来につながる製品をお客様に提供し続けられるよう、社会課題の解決に向けた取組みを推進しながら、さらなる企業価値の向上に努めてまいります。
株主・投資家の皆様におかれましては、今後とも一層のご支援、ご協力を賜わりますようお願い申しあげます。